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火を使わない安心生活

地震や災害にも安心で、いつでも快適であること。全ての世代の方々ずっと安心してすめること。日を使わないオール電化住宅だからこそできる安心の住まいです。

阪神・淡路大震災（はんしんあわじだいしんさい）「阪神大震災」は、1995年(平成7年)1月17日 午前5時46分、淡路島北部を震源として発生した(大都市)直下型の大地震による災害である。気象庁による命名は兵庫県南部地震という。淡路島及び神戸市･阪神間（西宮市・宝塚市など）を中心に、広い範囲に大きな被害をもたらした。

地震国である我が国では、一定周期で起こる地震災害によって、過去、多くの被害を被ってきました。
人口密集地における地震災害の恐ろしさは、あの｢阪神淡路大震災」の被害の例を挙げるまでもなく、大変深刻なものです。
「阪神淡路大震災」では、倒壊した家屋の下敷きになり、たいへん多くの尊い命が失われました。
「阪神淡路大震災」時にも大きな問題となったのは、震災後のライフラインの復旧でした。その際、一番早く復旧したのは「電気」です。ガス、水道の復旧が遅れる中、電気は7日間で復旧したのです。あれだけの惨事にもかかわらず、です。

阪神淡路大震災のときに、一番の被害の拡大となったのが「火事」でした。

「火」は、地震で崩壊しなかった家屋や建物を次々と飲み込んでいきました。いわゆる二次災害です。
地震に伴い発生した火災により、木造老朽密集市街地を中心に約66haを焼失しました。

地震が発生したのが早朝で火気を多く使用する時間帯ではなかったことに加えて、風速も秒速２ｍと通常の半分程度であったため、火災による被害は、想定されるものとしては最小であったと考えられましたが、そのような条件にもかかわらず、同時に多発した火災は消防力を上回って拡大しました。

「地震に起因する火災（特にもらい火）」などは、多くの損害保険などで、填補除外条項とされているケースが多く、採算性の問題も含め改善が進んでいません。
「火」を出さないことが災害時に求められているのはご存知のとおりです。地震がきたら火を消せ、というのは小学生のころから教えられているものです。それだけ、「火」は危険なものとされています。

この大震災を機に、「オール電化住宅」がクローズアップされたのは言うまでもありません。

災害時のみならず、普段の生活においても出火の心配がほとんどなく、お子様のいる家庭や、ご高齢者のいるご家庭にとっても安心なのは言うまでもありません。

そして、万が一の災害時には火元にならない。その安心感はなにものにも変えがたいものとなるでしょう。

阪神淡路大震災から学んだものは、その後の建築基準を変えるものでした。今では、住宅保険も、オール電化住宅なら割引の対象となっています。つまり、オール電化住宅の安全性がさまざまなところで認められてきた証拠でしょう。